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コンビ二に薬局などでお馴染みだったドリンク剤が登場するようになって、15年以上が過ぎました。

当時の薬局関係者たちは、どんな気持ちでそれらを見守っていたのでしょうか?

当時の記事を頼りに振り返ってみたいと思います。

医薬品販売の規制緩和をゴリ押しした経団連たち

医薬品販売の規制緩和は、90年代半ばから経団連や日本チェーンストア協会が、強く求めてきました。

「非常に安全性が高く、十分に品質チェックが行われたCM等で有名な胃薬、風邪薬等をコンビニで売ることは問題ない」と主張してきました。

これに対して、薬局関係の医薬品業界は、安全性の確保を理由に頑なに反対をしてきました。厚生省(当時)も規制緩和は難色を示していました。

しかし、このような反対も規制緩和推進の流れに押され、医薬部外品に移行された製品の中にドリンク剤(全てではない)も含まれました。

この段階では風邪薬や解熱鎮痛剤等は規制緩和対象から外されましたが、その頃、セブン・イレブン等は「お客様からの要望も高い風邪薬、解熱鎮痛剤が外されかしたが、これからももっとたくさんの医薬品の販売規制の緩和を求めていく」と発言しました。

15年前、まだ販売規制緩和対象外の薬が多かった頃のあらゆる記事には、「近い将来に予想される医薬品販売のさらなる規制緩和に今のうちに備えておかないと、薬局は生き残れない時代がやってくる」と書かれてあったのを思い出します。

まさに、現在、そのようになっております。

コンビニとスーパーとは異なる戦略

15年前、コンビニ、スーパー等、一般小売店での医薬部外品のドリンク剤の販売が始まりました。

中でもセブン、ローソン等の大手コンビニの取り込む姿勢は凄ましいものがありました。

業界NO.1のセブンは、30億円という巨費を投じ、当時7700の全店舗に専用ストッカーを置きました。ローソン、ファミリーマートもセブンに準じて、全店に置き、顧客に品揃えの多さをアピールしました。

コンビ二はメーカー希望小売価格で一本単位のバラ売りが基本でした。スーパーは品物の豊富さには拘らず、様子を見ながら,徐々に品数を増やしていくケースが多く見られました。

また、スーパーは価格に固執しませんでした。特にイトーヨーカ堂の首都圏の店舗はドリンク剤の売り上げがあまり良くなかったことから、リポビタンDの価格を販売始めてから一か月ですぐに引き下げました。

食品売り場に山罪されたリポビタンDが薬局の仕入れ価格よりも下げて売っていることも珍しくありませんでした。

コンビニのドリンク剤導入は若年層に影響を与えていた

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コンビ二にドリンク剤が置かれるようになるまでは、ドリンク剤は40代以降の特に、男性が主に飲んでいました。

それが、コンビニに置くことで今までドリンク剤をあまり飲むことが無かった20代の若者が飲むようになりました。

従って、このころは、薬局の売り上げはコンビ二が置き始めてもそんなに下がらなかった原因がここにありました。まだ、このころは薬局が閉店している時間帯にコンビニでドリンク剤を買うお客が多かったと言えます。

しかし、いずれはコンビ二やスーパーで買える便利さが優先されて、薬局ではなく、コンビニ等でついで買いの感覚でドリンク剤を購入する人が増えていくのは明らかでした。

まとめ

当時のコンビニ、スーパーの戦略に打ち勝つ方法として、薬局は相談販売で、医薬品のドリンク剤を中心に、箱売りではなく、3,4本のドリンク剤を袋に詰め、手頃価格感を出して売るなど、色々な指南書に

書かれてありました。

真似をして何とか頑張ろうと考えた薬局も多いと思われますが、それでもこの15年の間、やはり中小薬局は低迷し、コンビニ戦争は巨大化していきました。

変化に対応できないものは滅びるというダーウインの言葉が15年前の記事を読んで、頭に過りました。